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効果的な証拠収集方法

夫(または妻)が不倫していると疑われる場合、それを証明するための証拠をどのように集めるのが効果的なのでしょうか?効果的に集めるためにはどのようなものが証拠となるのか、どのように集めるのが効果的なのかということを知ったうえで収集しないと努力が無駄に終わってしまう可能性があります。
そこでこれらの内容について詳しく説明していこうと思います。

夫(または妻)が不倫していると思われる場合、将来の離婚や裁判、慰謝料請求や浮気相手との示談などを有利に進めるためには、意味のある証拠を効果的に収集しておく必要があります。
不倫の事実を知った直後は動揺すると思いますが、まずは冷静にその事実を決定的に証明できるようにどのように証拠の収集をするかを考えましょう。

このことについて次のような順で説明していきたいと思います。

  • 何を証拠として集めるのか
  • 自分で集める方法
  • 更新所、探偵社に集めてもらう方法

何を証拠として集めるのか

では、どのようなものを証拠として集めればいいのでしょうか。
そのためにはまず、裁判などで何が証拠として採用されるのかということを知る必要があります。
不倫に関して法律上、裁判で用いられる用語は不貞行為という言葉です。

これは「夫婦や内縁関係の男女などの一方がパートナー以外の者と自由な意思に基づいて肉体関係を持つこと」を言います。
すなわち、裁判で有効となる証拠は肉体関係を持ったことを証明する証拠ということになります。

それ以外のものは証拠とはなりません。
例えば、2人っきりでデートをしたという証拠やどこかで食事をした証拠などはそれ自体では直接的には不貞行為の証拠とはならないのです。
では、具体的にはどのようなものが証拠となるのか見て行きましょう。

写真

性行為の写真、それに似た行為(疑似行為)の写真、裸の写真、ラブホテルや自宅への出入りしている写真(入るところ、出るところの両方が必要)、不倫・浮気相手との旅行などの写真、一夜を共にしたとわかるような写真(ホテル、旅館などでの写真)などは、裁判になった場合に不貞行為があったという証拠としてされやすいです。
ただし、不貞行為があったと認められるためには、撮影された日時が記録されていること、不貞行為が複数回行われていることがわかることが必要です。

音声データ、撮影データ

あなたの夫や妻と浮気・不倫相手との間での不貞行為をしたことが明らかにわかる音声データや録画された映像データがあれば、証拠として採用される可能性が高いです。

一般的にICレコーダーやビデオやスマートフォンで録音・録画されたものの場合が多くなっています。
ただし、このようなデータであっても、著しく違法的な方法で取得されたものでないことが必要です。

クレジットカードの利用明細、レシート

クレジットカードの利用明細やレシートも不倫行為の証拠として採用されます。
具体的には、①ラブホテル、ホテル、旅館などのクレジットカードの利用明細書、②ホテル街や相手の家の近くで使われたレシート(コンビニエンスストア、レストラン、その他の店舗)などです。

ただし、普通のレシートであれば繰り返し使われたものであることが必要です。
また、単発であっても避妊具や性行為用の具渦など不貞行為があったと連想されるようなものであれば証拠として採用されやすいでしょう。

交通カードの利用履歴

SuicaやPASMO、自動車のETCの記録などの電車や自動車の移動履歴も不倫行為の証拠として認められることがあります。
Suica、PASMOの利用履歴は駅の券売機などで利用履歴を確認し、印字することができます。
これが、あなたの夫や妻の移動履歴の証拠となることがあります。
また、自動車のETC利用履歴はETC利用サービスのホームページ(https://www.etc-meisai.jp/)で過去の利用履歴を照会・印刷することができます。
これらのデータ収集の際の注意点は、継続的に使われたものであることが証拠として採用されるためには重要です。

メール、LINEや手紙

メールやLINEの文面は浮気や不貞行為の証拠として採用される可能性があります。
特にメールは裁判で提出されることがとても多い証拠です。
具体的には、①あなたの夫や妻が不倫や浮気相手に送ったメールや逆に不倫や浮気相手があなたの夫や妻に送ったメールのコピー、文面を撮影した写真、②LINEの文面(スクリーンショットではなく写真で撮影した者のほうが良い)、③手紙、年賀状など、④Twitter, FacebookなどのDMも同じように証拠となる可能性があります。
これらのものを収取するのに注意する点は、肉体関係があったことが分かる内容であることと、複数回のやりとりがあること、メールの場合は日時がはっきりしていることが必要になります。

SNSやブログ

最近はSNSやブログをやっている人も多いため、これらが不貞行為の証拠として採用されることもあります。
具体的には、①FacebookやInstagramに投稿されたツーショット写真、②ブログにアップされたツーショット写真や不貞行為があったと思われるような記事、③Twitter, Facebook, InstagramのDMのコピーや写真に撮影したもの。
ただし、SNSの場合はアカウントが明らかである必要があります。
また、内容的にはメール、手紙で説明したのと同様の内容である必要があります。

手帳、日記、メモ

紙媒体の手帳や日記、メモであっても次のようなものの場合、証拠として採用されることがあります。
①手帳やスマホのスケジュールアプリで浮気や不倫相手と会った記録、②浮気や不倫相手と会ったことがわかる日記、③メモ、付箋、名刺などに書かれた私的な電話番号やメールアドレスなど。

これらが証拠として採用されるためには、他の証拠と同じように日時や場所などが明らかで、不貞行為が行われたことが推測できるようなものであること、手帳や日記の場合、継続的に記録されていることが必要です。

GPSの行動履歴

GPSを使って収集したデータも証拠として採用されることがあります。
具体的には夫や妻のカバンなどにGPSを入れて、行動を記録し、ホテルや旅館、相手の自宅などに行ったことを情報として収集したデータのことです。

ただし、プライバシーを侵害したものとされることもあるので、注意が必要です。

自分で証拠を集める方法

「興信所や探偵社に依頼するとしても、費用がいくらかかるかわからないし、自分でできることは自分でやってしまおう。」ということで、これまでに上げてきた証拠になるものを自分で集めることもできます。
また、証拠によっては自分で集めるほうが容易なもの、自分でしか集められないものもあります。

自分で集めるほうがいい証拠

写真や撮影データでも不倫行為をしている夫(または妻)がスマホにデータとして持っているものを入手するのは、自分でやることになるでしょう。
ルーズな配偶者の場合は入手しやすいかもしれません。

クレジットカードの明細やレシート、SuicaやPASMOなどの交通機関のデータも自分で集めることが可能です。

メールやLINEの文面の撮影も無頓着な配偶者ならやりやすいかもしれません。
手帳、日記、メモも自分で収集できるでしょう。

但し、自分で集めるときに注意すべきことは不倫をしている配偶者に気づかれないようにすることです。
気づかれると警戒心を強めて、以後証拠が集めにくくなりますし、最悪、関係を清算してしまって追及できなくなることもあります。

また、この記事に書かれている内容を十分理解して証拠となるものを収集するようにしてください。
一生懸命集めても、裁判などで証拠にならないものばかりを集めていると、努力が徒労に終わってしまいます。

興信所、探偵社に集めてもらう方法

特殊な技術や経験などを要する証拠は興信所、探偵社に集めてもらった方がいいでしょう。
そのほか、プロの目や経験から見て抜け目なく情報を集めてくれる可能性があるので、相談するのも良いかも知れません。

興信所、探偵社に集めてもらった方がいい証拠

不倫している夫(または妻)および不倫の相手方に近づいて証拠を取りに行くようなものについては、基本的に興信所、探偵社に依頼するほうがいいでしょう。
これらの証拠の取得には、専門の機材、専門の技術、経験が必要となります。

また、自分で収集しようとすると、当事者同士が鉢合わせしてしまうという可能性もあります。
このことからホテルや自宅への出入りの写真や映像の取得、その他素行調査などは興信所、探偵社に依頼するほうがいいでしょう。

また、SNSやブログなども検索もプロの目で検索してもらうと意外なものが発見できるかも知れません。
但し、興信所や探偵社を利用するときは、料金とその業者がきちんと登録されているかどうかについて注意しましょう。

料金については、調査員の数や調査の方法にもよりますが、結局10万円~30万円程度はかかると思っておいたほうがいいでしょう。
また、素行調査等を行う事業者は探偵業法という法律で管理されていますので、ちゃんと登録されているかどうかの確認をしましょう。

まとめ

夫(または妻)が不倫をしている場合に、どのようにすれば効果的に証拠を集められるかについて説明してきました。
これらについてのポイントは次の通りです。

  • 夫や妻の不貞行為が疑われる場合は、まず冷静に証拠となるものを集めること
  • 法律上証拠となるのは「肉体関係」があったことを示す証拠
  • 自分で集めるものとプロの興信所、探偵社に依頼するものを分類する
  • 自分で集めるものについては、リスクに注意
  • 興信所、探偵社は法律を守って、費用が明瞭なところに依頼すること